こんにちは、こうすけです！
みなさんは決算書をどのように見ていますか？
「売上がこれくらいで・・・、利益がこれくらい・・・」
「この会社は資産が巨額だぁ・・・」
「借金めっちゃしてるやんけ！・・・」
このように決算書に対して思うことは様々でしょう。
まあとにかく、決算書を読んで会社の状態を読み取れなければ意味がありません。
しかし、決算書の複雑さからどこを見たらいいのかわからない人が多いですよね。
そこで今回はそんな人のためにピンポイントでどこを見ればいいのかをお伝えしていきます。
決算書とは？
決算書とは会社の財政状態と経営成績を表す書類のことをいいます。
例えば、学生は4月から翌年の3月までの1年間の成績が通知表として渡されます。
これと同じように、会社の場合は通常4月から翌年の3月までの1年間の成績を決算書として世間に公表します。
決算書は一般的に会社法で規定されている「計算書類」のことを指します。
計算書類は以下の4つで構成されています。
・貸借対照表（B/S）
→資産の保有状況や借金の状況など会社の状態を表す
・損益計算書（P/L）
→収益や費用、利益などの会社の成績を表す
・株主資本等変動計算書（S/S）
→資本金の増減や留保利益の増減などの株主にとても関係する項目を表示する
・個別注記表
→上記3つの書類について補足で知らせた方が良い事項を注意書きして表示する
そして、計算書類の中でも重要性が高いものが貸借対照表（B/S）と損益計算書（P/L）になります。
決算書を読む場合、基本的に貸借対照表（B/S）と損益計算書（P/L）を確認しておけば十分です。
貸借対照表（B/S）と損益計算書（P/L）を水の入ったコップに例えると、以下のようになります。
決算書を読むための3つの観点
本記事では以下の3つの観点から決算書の読み方を解説します。
・稼げる力はあるか（収益性）
・資金ショートを起こさないか（安全性）
・資産の使い方は上手か（効率性・資金収益性）
なお、これから決算書の読み方を見ていく上でわかりやすいように貸借対照表と損益計算書の型をこちらに貼っておきます。
稼げる力はあるか（収益性）
ここでは会社の利益獲得能力を確認します。
つまり収益性のことです。
会社の利益は売上高から原価や費用などを差し引いて計算されます。
基本的には最終的に残る利益が多ければ多いほど収益性は高いと言えますが、会社の規模や売上高に対する利益の割合など、状況によって収益性の良否は異なるのです。
そこで収益性を確認するためには以下の指標に着目します。
・営業利益→売上高営業利益率
・経常利益→売上高経常利益率
営業利益
売上高
△ 売上原価
△ 販売費及び一般管理費
＝ 営業利益
営業利益は会社が本業で稼いだ利益を表します。
基本的に本業の良否は営業利益に現れるため、営業利益は重要な利益指標なのです。
経常利益
営業利益
＋△ 利息の受払い
＋△ 株式の評価損益等
＝ 経常利益
経常利益は会社の基盤となる利益を表します。
基本的に通常の経営活動による良否は経常利益に現れるため、経常利益も重要な利益指標となり得るのです。
そして、営業利益と経常利益を売上高に対する比率で示した指標が以下のものになります。
売上高営業利益率
営業利益 ÷ 売上高 × 100
＝ 売上高営業利益率(％)
売上高営業利益率は売上高に対して営業利益がどれくらい残っているかの割合を表しています。
業種にもよりますが5～8％あれば優良とされています。
ちなみに利益率は高ければ高いほど良いというわけでもありません。
なぜなら、極論をいうと、利益率が80～90％だとすると、会社を上手く回したり成長させたりするための諸経費・開発費・投資費用などに充てていないことになるからです。
なお、各業種の売上高営業利益率の平均値を下記にまとめたので参考にしてみてください。
参照元：平成30年企業活動基本調査速報－平成29年度実績－（経済産業省）
売上高経常利益率
経常利益 ÷ 売上高 × 100
＝ 売上高経常利益率(％)
売上高経常利益率は売上高に対して経常利益がどれくらい残っているかの割合を表しています。
業種にもよりますがこちらも5～8％あれば優良とされています。
なお、各業種の売上高経常利益率の平均値を下記にまとめたので参考にしてみてください。
参照元：平成30年企業活動基本調査速報－平成29年度実績－（経済産業省）
資金ショートを起こさないか（安全性）
会社を経営していく上で支払能力は必須です。
すなわち、資金をやりくりしていくには買掛金を支払ったり返済期限が到来した借金を支払ったりする必要があります。
そして、返済などが不可能になると資金ショートを起こして会社は倒産してしまうわけです。
したがって、「資金ショートを起こさないか？」をチェックするために会社の安全性を見ていきます。
ここでは支払能力を判定するために以下の指標に着目します。
・流動比率
・固定長期適合率
流動比率
流動資産 ÷ 流動負債 × 100
＝ 流動比率(％)
流動比率は1年以内に支払義務が生じる流動負債を、1年以内に現金化が予定されている流動資産で賄えているかを表しています。
流動比率が100％を超えていれば、1年以内に資金ショートする可能性は低いといえます。
ただ、大抵の場合は不良債権や不良在庫などの支払いに充当できないものが含まれているので150～200％あるのが望ましいです。
○参考
支払能力をさらに厳格化して見るのであれば当座比率という指標があります。
当座資産 ÷ 流動負債 × 100
＝ 当座比率(％)
※当座資産
現金預金 ＋ 売上債権 ＋ 有価証券
当座比率は流動資産から棚卸資産（商品在庫など）を除いて、より現金回収可能性の高い資産で流動負債を賄えるかを表しています。
つまり今手元にあるお金やすぐに換金できそうなお金で流動負債を賄えるか、という流動比率よりも厳しめに安全性を確認する指標になります。
固定長期適合率
固定資産等 ÷ (固定負債 ＋ 自己資本) × 100
＝ 固定長期適合率(％)
※固定資産等の中には繰延資産というものが含まれますが、ここでは無視します。
固定資産への投資は回収に長い時間がかかり、また、必ずしもリターンを得れるという保証はありません。
つまり、固定資産投資はハイリスク・ハイリターンであると言えます。
よって、そんな固定資産投資は返済義務のない自己資本で賄うのが理想的なのです。
しかし、自己資本の蓄積を待っていては投資機会を逃してしまうなどの弊害が生じてしまいます。
そこで返済に長い猶予がある固定負債を加えて固定負債と自己資本で固定資産を賄えれば良いと考えます。
したがって、固定長期適合率が100％を下回っていれば、会社の安全性には問題がないといえます。
少々難しくなってしまいましたが、とにかく「固定資産＜(固定負債＋自己資本)となっていれば長期的な支払能力は問題ないな」と思っておけば大丈夫です。
資産の使い方は上手か（効率性・資金収益性）
ここでは「資産を効率的に使えているか？」や「資産を現金預金として持ちすぎていないか？」をチェックします。
つまり、経営の効率性や資金収益性を見ていきます。
経営の効率性や資金収益性については以下の指標に着目します。
・総資本事業利益率
・流動比率
総資本事業利益率
事業利益 ÷ 総資本 × 100
＝ 総資本事業利益率(％)
※事業利益
営業利益 ＋ 金融収益(利息や配当金など)
※総資本
総資産 or (負債 ＋ 純資産)
総資本事業利益率は金融収益を含む会社全体の収益性を表します。
つまりなるべく少ない資産でどれだけの利益をあげられたかということです。
これは経営の効率性と言えます。
総資産の額が大きければ大きいほど巨大企業として良いように見えますが、総資産の額が大きいからといって必ずしも多くの利益を稼げるわけではありません。
優秀な会社というのは最小の資産で最大の利益をあげる会社であり、それこそ総資本事業利益率が高い会社は効率的な経営をしていることになります。
一般的には、業種にもよりますが5％程度が望ましいと言われています。
流動比率
流動比率は先ほど会社の支払能力のところでも確認した指標です。
流動比率が高いということは安全性が高いことを示しますが、高ければ高いほど良いというわけではありません。
なぜなら、流動比率が高すぎると現金預金などの収益を生まない資産を余分に持つことになります。
そして、現金預金などの収益を生まない資産を長期保有目的の金融商品や設備投資、開発費などに回していたら得られたであろうリターンを失うことになるからです。
したがって、流動比率は支払い能力のところで示した150～200％を保つことが望ましいでしょう。
このように流動比率からは間接的に資金収益性を読み取ることができるのです。
まとめ
- 稼げる力はあるか（収益性）
→営業利益⇨売上高営業利益率
→経常利益⇨売上高経常利益率 - 資金ショートしないか（安全性）
→流動比率（短期的な支払能力を表す）
→固定長期適合率（長期的な支払能力表す） - 資産の使い方は上手か（効率性・資金収益性）
→総資本事業利益率（効率性を表す）
→流動比率（間接的に資金収益性を示唆）
